建築基準法では、シックハウスの原因となる化学物質の室内濃度を下げるため、建築物に使用する建材や換気設備を規制しています。要約すると次のようになります。
規制範囲は下記の通りです(＊印を対応させてご覧下さい)。
機械換気設備を設ける場合には、天井裏、床下、壁内、収納スペースなどから居室へのホルムアルデヒド流入を防ぐため、左記（1）〜（3）のいずれかの措置が必要となります。
但し、収納スペースであっても、建具にアンダーカット等を設け、かつ、換気計画上居室と一体的に換気を行う部分については、居室とみなされ*1の範囲の制約を受けます。
換気設備計画の手順は概ねつぎの流れとなります。必要換気量を算定し、換気経路を設定します。
ダクト方式の場合は建築バランスから納まりが悪いとき、ダクト経路の見直しが必要になることがあります。
ファン（換気扇）の機種選定は、居室の大きさに応じたファンをお選び下さい。まず最初に、居室の大きさから風量を算定し、換気扇の機種を選び、能力に合う換気口部品を選定する。
UK製品の強制換気口部品は、各換気扇メーカーの性能に対応できる製品を豊富に取り揃えております。
強制換気用ファンの選定は、設計した換気設備の圧力損失と必要換気量の両方を考慮して選定します。
ファンが空気を送る圧力である「静圧」Pと、ファンが送る空気の量である「風量」Qの関係をグラフにしたものがP-Q曲線図で、この曲線がファンの能力を表しています（図1）。
曲線はファンごとに異なりますので、圧力損失と必要換気量からP-Q曲線図を利用してファンを選定して下さい。
ダクトを利用するよりも圧力損失の計算は簡単ですが、給気口、排気口の圧力損失を考えて必要換気量が得られるファンを選定して下さい。
注意 上記のように圧力損失を計算する際、不明な点がありましたらあいまいにせず、必ず換気設備設計技術者様または、施工業者様等に問い合わせ、確実な性能が確保ができるようにして下さい。
別途計算によって求められた必要換気量A（69.4㎥/h）、圧力損失B（117Pa）のファン選定例です。
図.2はファンの機種が3種ある（①、②、③の順でファンの能力が高い）と仮定した場合のP-Q曲線です。
必要換気量Aから立ち上げた垂線と、圧力損失Bから水平線の交点Cが、必要なファンの能力となります。
この図では、交点Cが、機種①より上にあるため、機種①は能力不足のため選定できません。機種②また機種③を選ぶことができますが、あまり能力が高すぎても冬期に冷たい外気が入ってくるなどの問題が生じることがありますので、機種②を選ぶのが最適です。
図.3は当社換気口部品の性能試験P-Q曲線です。
当社換気口部品の静圧(Pa)は、50Pa迄の測定です。ファンとの相関は50Pa時の性能が高い換気口部品の選定をおすすめ致します。
当社性能試験は排気方向の静圧50Paまでの成績です。
換気扇は換気扇メーカーの性能試験グラフ等を参照下さい。
換気口部品の試験成績は、本カタログP13〜P16の性能試験一覧表と各製品ページにグラフで表示してあります。
機械換気量は、送風機の特性（送風機の出入口間の差圧（機外静圧）と送風機の関係）と、送風機に接続されるダクトなどの付属部材の抵抗（圧力損失）によって決定される。
設計風量で換気した場合の、換気経路（ダクト及び端末換気）の圧力損失は計算式（計算式を参照）によって算出される。各部材の摩擦損失係数、圧力損失係数については、計算式を参照してください。
また、各部材の抵抗損失曲線から直線圧力損失値を読み取って計算しても構いません。
換気してない閉め切った部屋に長時間いると、だるくなったり頭痛がする事があります。換気は人間の健康にとって、とても大切なものです。
居室内の空気汚染物質として、
※居室ー居住・執務・作業・集会・娯楽などの目的に使用する室（例：居間・食堂・台所・寝室・事務室等 但し、浴室・便所・玄関・廊下等は含まず）
居室が基本ですが、居室と通気が確保されている建具によって仕切られた廊下・居室これらからの排気をまとめて行うトイレ、浴室、または給気経路となっている納戸・ウォークインクローゼット等も居室と一体としてみなされます。
このため、全般換気対象エリアは換気経路の設定状況により異なります。換気経路にあり通気が確保されている建具として折れ戸、引き戸、ふすま・障子戸がありますが、開き戸には換気ガラリの設置（有効換気面積100㎠〜150㎠が必要）や1㎝程度のアンダーカット等の措置が必要です。
